No.1284 潮流にて「思春期の生活リズム改善を(原田哲夫)」を掲載!

週刊教育資料 平成26年2月3日号

潮流

思春期の生活リズム改善を

原田哲夫・高知大学教授

インタビュー「潮流」には文部科学省の「中高生を中心とした子供の生活習慣づくりに関する検討委員会」委員を務める高知大学教授の原田哲夫氏が登場。

原田氏が作成したリーフレット『「早寝、早起き、朝ごはん」3つのお得』では、「早寝、早起き、朝ごはん」が体や心の健康にとどまらず、学力の向上にも効果があることを科学的な知見を踏まえて分かりやすく解説しています。

思春期の生活リズム改善の必要性や、「早寝、早起き、朝ごはん」のメリットなどについて具体的にお話を伺います。


特別企画

理科教育振興法が制定60周年

理数教育の新たな振興へ

日本理化学協会など、理科や数学教育の団体らが主催する「理科教育振興法制定60周年記念会」が1月12日、東京・新宿区の戸山高等学校で開かれました。

記念会では、有馬朗人・日本アイソトープ協会会長から理数教育の充実などを求めた学習指導要領を踏まえて理数教育の新たな振興への決意が語られるとともに、秋山仁・東京理科大学理数教育研究センター長による記念講演や小・中・高校生によるポスターセッションによる研究報告なども行われました。

今週は特別企画として、この記念会の模様をお伝えします。


通信・議会質疑

ネット依存

地方議会で実際に行われた議員と教育長の時事問題についての質疑応答をダイジェストでお届けする本連載。

今回は「ネット依存」に焦点を当てます。

厚生労働省研究班の調査で、全国の中・高校生の8.1%、51万8000人がネット依存が強く疑われると判定されました。

地方の教育委員会ではネット依存に対してどのような対策を講じようとしているのか。

各地の教育長の回答に注目です。


資料

平成24年度「子供の学習費調査」の結果について(概要)

今週の巻末資料では、文部科学省が1月10日に公表した平成24年度「子供の学習費調査」の結果を掲載します。

この調査は平成24年度間に公私立1130校園、保護者2万3753人の集計対象に実施。

子供を公立または私立の学校に通学させている保護者が、子供一人当たりの学校教育および学校外活動のために支出した経費の実態を調査したものです。

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